教育サービスを経済学的に考えると、個人の知的欲求の充足という消費の側面と、教育を受けた人の労働の質を向上させ、労働の生産性を高め、生産性と収入を増大させると、人的資本への投資の側面がある。人的資本への投資という面での教育を把握するとき、それを教育投資と呼ぶ。この点で、人間は生産のために労働する人的資本であり、教育はそれに投資する行為と見ることができる。これらの考えを経済学として本格的に採用し、その効果を実証的に測定しようとした最初の学者は、アメリカのセオドア・シュルツである。
教育経済学では、教育投資の効果を測定したり、経済成長の寄与の程度などをテーマに取り上げます。教育投資の効果を測定することは、時系列分析やクロスセクション分析を通じ、教育投資と所得水準、労働生産性などの関連性を見つけること、教育の生産関数を導出しようとするなどで具体化されている。これは、教育の投入と算出の技術的関係を実証的に研究しようとするものである。
教育は、技術の進歩を促進し、労働の質を向上させ、経済成長に貢献する。経済成長の要因別寄与に関する実証分析がエドワード・デニソンなどによって行われているが、教育も経済成長に寄与した要因の一つとして扱われている。教育のためには様々な形の費用が必要である。その費用としての教育サービスを提供するために利用される人的・物的資源があり、一部の人々が教育を受ける期間仕事をしている場合得をした収入を犠牲にすることになる間接費の側面もある。
一方、これらの教育費を誰がどのような形で負担すべきかという問題もある。それぞれの国ではその国の教育制度に応じて費用を負担する方法が様々である。しかし、多くの国々が、初等教育を義務教育として指定し、その費用を政府が負担し、高等教育については、個人と国家が一緒に負担する形をとっている。教育サービスは、厳密な意味では、公共財ではないが、正の外部効果を持って来るので、純粋な私有財産で見ることもできない。したがって、教育政策の策定時に教育の普及と教育水準の向上を追求することが望ましい。